ESGレポート（統合報告書）の傾向

※本稿は、「GPNコラム」Vol.13（グリーン購入ネットワーク、2021年5月26日発行）に 掲載されたものを若干修正し、同会の承諾のもと掲載しております。

一般社団法人サステナビリティ情報審査協会

代表理事　松尾　幸喜

■投資意思決定において重視されるESG情報

　企業を評価するうえで、財務情報のみならず非財務情報が有用であるという認識が、近年急速に社会に浸透してきています。証券市場関係者は、彼らの企業評価にとって重要な非財務情報は、特に環境（environment）、社会（society）、ガバナンス（governance）に関する情報であると考え、それらの頭文字をとってESG情報と呼んでいます。

　証券市場関係者が重視するESG情報とはどのような情報なのでしょうか。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　図1：世界の投資家の投資意思決定に影響するESG情報

■ESG情報公表企業数の推移

　KPMGが世界の大企業を対象に定期的に行っている調査の報告書には、サステナビリティ情報（ESG情報と同じと考えてよいでしょう）を公表している企業数の推移を見ることができます。

　調査は、2つのグループを対象としています。ひとつはG250と呼んでいるグローバル企業250社のグループ¹ 、もうひとつはN100と呼んでいるグループで、調査対象国の各々における大企業で構成されます²。

　1999年よりも前の時期におけるG250のデータはありませんが、N100は1993年において12％、1996年において18％がサステナビリティ情報を公表していました。このことは、企業評価のためにサステナビリティ情報が有用であるとの認識が、GRIサステナビリティレポーティングガイドラインの初版が発行される前の時点で、すでに一定割合で世界に広まっていたことを示すものと考えられます。

　1999年においては、G250のうちサステナビリティ情報を公表している企業は35％、N100に属する各国の大企業においては24%でした。その後G250、N100ともに毎年割合は伸び続け、2011年にはG250でESG情報を開示している企業の割合は95％に達しました。G250の割合はその後横ばいを続けており、ESG情報を開示している企業の数はほぼ飽和状態にあると見られます。

　　　　　図2：ESG情報を公表している世界の大企業の割合

　この2017年の急激な変化の背景についての直接の調査はなされていませんが、KPMGは、「アニュアルレポートだけでは、企業の環境、社会、ガバナンスの側面に着目した投資行動を行うESG投資家をはじめとする幅広いステークホルダーの情報ニーズを満たすことが難しい、という企業の認識を反映したトレンドであると考える」と述べています。

 　国際的なESG評価機関は、多くの場合、公表されたESG情報を基に企業を評価しています。これらのESG評価機関は、多数の企業を対象に共通の基準をもって評価するために、最大公約数的に評価項目を広く設定している傾向にあります。このことから、ESG評価に対応しうる情報開示を企業が試みると、どうしても幅広くESG情報を公表することになり、それゆえにアニュアルレポートや統合報告書だけを開示媒体とするのでは足りなくなるものと考えられます。

■投資家が企業に求めるESG情報

　一方で、投資家サイドはそのような幅広い領域のESG情報の開示を必ずしも好ましいとは考えていないように思われます。

　冒頭に触れた国際統合報告評議会（IIRC）は、その国際統合報告フレームワークに掲げる7つの指導原則のうちのひとつとして「簡潔性」を挙げており、「統合報告書は簡潔であること」を求めています。同時に「網羅性（完全性）」と「比較可能性」にも言及されているので、単に情報が少なければよい、ということではありませんが、網羅性を重視するあまりに簡潔さを犠牲にするのも好ましくない、ということです。

　それではどうするのがよいのでしょうか。上述のIIRCの国際統合報告フレームワークの3.37項、3.47項に大きなヒントがあると考えています。

　ここから読み取れるのは：

　- 統合報告書には、関連性⁴の乏しい事象を記載しない。

　- 関連性のある事象のうち、重要性⁵のある事象については、これを網羅的に記載する。

　- 重要性のある事象は、同じ業種内の企業には共通しているものがあることに留意する。

という主張です。

　統合報告書やサステナビリティ報告書などにどのようなESG情報を開示すべきかを検討するにあたっては、自社の開示すべきESG指標のリストを公的なオーソリティ（ガイドラインなど）に求めてしまいがちですが、実はそれは必ずしも適切ではありません。

　経営者は自社にとって何が重要 material な情報であるのかを自らが評価し、自らが決定し、それを評価・決定のプロセスとともに公表する、ということが求められているのです。

　経営者が自社の経営計画を語り、わが社の経営計画やその目標達成に重大な影響を与えうるリスクや機会を述べる。 「ESGに関するリスクや機会に対しては、戦略的にリスクの抑制策と機会の促進策を打っている」、「それらの施策が適切に実施されるように適切なガバナンスを実行している」、「それゆえ、わが社の経営は計画どおりに進み、目標を達成できるものと信じている」。投資家は、経営者にそう言ってもらいたいのです。

■企業経営における重要性とステークホルダーのニーズ

　サステナビリティ会計基準審議会（SASB）や既述のGRI等の機関は、企業のサステナビリティ情報開示のための指針・基準を公表し、あるいは公表を検討しています。

　それらの指針・基準は、開示することが適切であるESG指標が何であるかを解説するものではありますが、報告主体である企業にとって重要であるか否かを考慮することなくそれらのESG指標の開示を求めるものではないと考えるべきです。開示することが適切か否か、すなわち報告企業の経営にとって重要であるか否かを当該企業が評価する際に、参考にすべきESGに関する拠り所を提供してくれるものと理解するのがよいと思われます。

　一方で、図3に示される調査結果から窺えるように、報告企業の立場にしてみれば、ESG評価機関による評価に留意せざるを得ないところはあると思われます。また、自社にとって重要な他のステークホルダーが特に開示を求めてくるESG情報があるかもしれません。

　すなわち、重要なステークホルダーが求めるESG情報であれば、仮にそれが経営にとっての重要な影響に関わるものではないESG情報であったとしても公表する、そしてそうすることによって、ステークホルダーから低い評価を受けることを回避する、という戦略は、特に投資家やアナリストなどの証券市場の利害関係者に対する有効な情報の開示という目的に照らし合わせると、賢明であるといえるでしょう。

　このように、SASBやGRIの指針・基準等を参考にしつつ、報告企業に重要な影響をもつESGに関わる情報を特定し、これを公表するとともに、自社の重視するステークホルダー（ESG評価機関を含む）が開示を求めるESG情報をも公表する、といったことが、現時点では有効なESG情報開示戦略であると考えられます。

※注釈